発達障害のある子どもは、早期から発達段階に応じた一貫した支援が重要であり、早期発見・早期支援の対応の必要性はきわめて高いと言われています。
この早期発見・早期支援を具現化することについては、発達障害者支援法においても国の責務と明記されています。
発達障害の早期発見は1歳半健診、3歳児健診、もしくは「発達障害ではないか」と保護者が心配になって小児科を受診する例や、学校、園が受診を促す例などが増えています。

診断には専門の医療機関の受診が必要となります。

発達障害の診断はされていないものの、発達障害の傾向がある「発達障害のグレーゾーン」と呼ばれる方たちの支援が遅れていることはいなめません。グレーゾーンの場合は発達障害とは申請されないため、手帳の取得ができません。
そのため、原則として支援制度の対象とならない場合があります。
ただし、自治体によっては受けられる制度・機関もあるため、まずは支援の対象に含まれるかご確認ください。

早期であるほど不確実性が高く、そして発達障害の可能性があると聞かされた親は「自分がしっかり育てないと！」「自分は子どもを信じたいけど、プロから見たらそう見えるのだからもしかしたらそうなのかもしれない」と思って子育てに完璧を求め、必要以上に過敏に反応される方もいらっしゃるかと思います。
早期対応であればあるほど発達障害じゃなかったご家族にも弊害があるのは事実です。

そんな時に対応していただけるのが発達障害者支援センターです。
対応方法など各事業所によって違いがあります。
気になっている方は相談してみてくださいね。

そして発達障害と診断されたご家族様
大変苦しい思いをされているかと思います。
ご自身のことも大いにも労わって、一日も早く苦しみから抜けられるようお祈り申し上げます。
何かお力になれることがあればご相談ください。